ご挨拶
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吉田篤生会計事務所 概要

ご挨拶履歴

◆2016年  1月 ご挨拶
◆2016年 正月 年賀状
◆2015年  5月 ご挨拶
◆2015年  1月 ご挨拶
◆2015年 正月 年賀状
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◆2014年  4月 ご挨拶
◆2014年  1月 ご挨拶
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◆2008年 正月 年賀状
◆2007年  1月 ご挨拶
◆2007年 正月 年賀状
◆2006年  1月 ご挨拶
◆2006年 正月 年賀状
◆2005年 正月 年賀状
◆2004年 12月 年末のご挨拶
◆2004年  4月 新年度のご挨拶
◆2004年 正月 年賀状
◆2003年 12月 ホームページ開設のご挨拶
 

2016年1月

『ご挨拶』


2年前の2014年1月の「ご挨拶」で、東京オリンピック開催について言及した。
2020年の東京オリンピックの開催予算は7,340億円、と言われているが、
お役所仕事で予算どおりにできたためしがない、と。そして2015年12月、
まだ、本格的な工事が行われていない状態で、恐れていたとおりになってきた。
国立競技場の件は、たまたま表だったからまだしも、隠れたところで、
予算が水増しされ、2015年12月19日の産経新聞の発表では、その開催予算が
約3倍の2兆円程度に膨らむ懸念があることがあきらかにされた。
1964年の東京オリンピックでは、オリンピック終了後の
10年間(1964年〜1974年)で総人口が1,300万人も増えたのである。
オリンピック総経費は、1兆400億円だった。社会資本を充実し、
民族精神を高揚させて、高度経済社会へ相転移するための「播種」としては、
東京オリンピックは、ある種の「神風」だった。翻ってみて、2020年に開催される
東京オリンピックでは、オリンピック終了後の10年間(2020年〜2030年)で、
総人口が860万人も減少する、と予測されている。いわゆる「少子・高齢化社会」が
本格化するときである。2020年に開催される東京オリンピックの総経費は、
おそらく数兆円規模で、まだまだ膨らむであろう。願わくは2020年東京オリンピックが
インバウンド経済の起爆剤として機能し、我が国が、イタリアやスペインのように
5,000万人〜7,000万人ちかくの観光客が訪れる国に、様変わりして欲しいものである。
司馬遼太郎は、20世紀の日本人を「この国のかたち」で書き記した。
2020年の東京オリンピックが21世紀の日本人を書き記す始まりであって欲しい。


2016年 1月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2015年5月

『ご挨拶』


アメリカ式株主資本主義的経営の下では、社員を会社の経費として見なし、
コーポレート・ガバナンスという美辞麗句のもとに、
株主の利益を最優先する経営が企業のあるべき経営哲学だという。
社員が何よりも大切で、社員が幸せであれば、会社は発展するという
かつての日本式経営方式を無条件で支持するわけではないが、
少なくとも我が国の工業製品が、世界を席巻する国際競争力を培うことができたのは、
日本各地に点在する町工場で、世界最高のハイテク製品が生産されているのは、
それぞれの町工場で作業にあたっている従業員が、たとえ流れ作業であっても、
一つ一つの部品の組み立てに製品を育むという気持ちを込めて仕事をこなして
きたからではないだろうか。世界の消費者は、日本企業の製品だという理由のみで
購入を決めているわけではない。価格が少々高くても、日本人の手でつくられた
日本の精神が宿っている製品が欲しいのです。魂が吹き込まれた製品が欲しいのです。
これは低価格競争を旨とするグローバル市場化に対する痛烈な警告ではないだろうか。
安い労働力を求めて海外に工場を立地しても、
結局は日本企業の名声を失うことにつながってしまうことは自明です。
時代は、「集中と規制と権力」ではなく、「分散と自由と自発性」が三種の神器として
鎮座している水平分散型経営の在り様に相転移してしまったのです。
水平分散型経営の在り様においては、社員が果たすべき役割の違いはあっても、
それぞれの社員が果たしている役割の重さには何ら違いはないのです。


2015年 5月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2015年1月

『ご挨拶』


「ゆらぎ」の国、日本。
昨年末、突然、降って湧いたかのように行われた「アベノミクス総選挙」。
マスコミは、例によって自公の圧勝、325席と騒ぎ立てたが、
よく考えてみれば、自公は改選前より2議席増やしただけ。議席を減らしたのは、
有象無象化した弱小政党で、進化論の法則どおり自然淘汰されてしまった。
民意の「ゆらぎ」は共産党の23議席獲得に、一瞬、反映され、消えてしまった。
また、日本企業の内部留保は、2014年9月末時点で324兆円に達している。
企業預金が別に233兆円もあるというのに、内部留保の半分の160兆円が
預金に回っているという。企業ばかりではない、家計資産においても
1600兆円が積み上がり、そのうちの半分が預金である。銀行の貸し出し金利は、
過去15年以上1.5%前後で推移しているが、市場にお金が流れない。
さらに、数字だけで判断すれば、日本人は持ち家比率が90%、
死亡時に2000万円の預金を持っているという。つまり、私たち日本人は、
世界一資産がありながら、世界一老後に不安を抱えている民族でもあるのです。
迷って決断ができないとき、“心がゆらぐ”と表現します。失われた20年、
そして失われた30年と、私たち日本人は「ゆらぎ」続けてきたような気がします。
しかし「ゆらぎ」とは本来、次の時代へ相転移させるエネルギーなのです。
私たちのこの宇宙も、「ゆらぎ」が起点になってポッと生まれたといわれています。
はっきりした原因から結果がでてくる、という今までの考え方の枠を破ることです。
「結果」は両者を歩み寄らせる間合いの中から、ゆらゆらと立ち顕れるのです。
2015年、日本。ゆらぎ、「エラン・ヴィタール(生命の跳躍)」のときです。


2015年 1月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2014年9月

『ご挨拶』


私たちの地球社会全体が、飽和状態から過飽和状態へと、
越えてはならない境界線を越えてしまったような気がしてならない。
超大型台風の度重なる発生、かつて経験したことが無い豪雨被害の多発・・・。
私たちの地球は、いったいどこに向かっていこうとしているのだろうか。
温暖化なのか寒冷化なのか。全地球規模での環境の変化は、あるとき突然、顕在化する。
相転移という現象です。たとえば大型の水槽に青色インクを一滴ずつ垂らし続けて
いったとき、そのときまでは透明の水だったのが、いつものように青色インクを
一滴垂らした瞬間に、サッと水槽全体の色が青色に変わってしまう現象です。
いったん青色に相転移した水槽の水は、もはや元の透明の水に戻ることはない。
米国とロシアの両大国の狭間に、中国という13億人の消費意欲に充ちた市場国家が
登場した。その中国社会が、かつて我が国が、アメリカのマイホーム映画を見て憧れた

三種の神器、新三種の神器を手にするための高度経済成長を望むのは当然の帰結です。
環境破壊は加速度的に進みます。化石エネルギーの消費量は
想像を絶する莫大な量に達するでしょう。地球全体のタガが緩み始めてしまったのです。
他の神を決して受け入れることのない一神教イズムに共生共存的な調和社会の実現、
そして民族紛争解決の糸口を見いだすことができるのだろうか。
東京オリンピックの誘致で、日本が世界に示した「おもてなし」イズムは、
多神教国家でもある、我が国の「和(やわらぎ)」の汎心論として、一つの可能性を
示唆することができる気がする。「クオンタム・セルフ」を著したダナー・ゾーハーは、
人間意識の覚醒を主題に量子的社会論を提唱した。見えないと思っていた世界から

立ち現れてくる事象をどう捉えるか。「空即是色」の世界観の問題でもある。


2014年 9月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2014年4月

『ご挨拶』

「東日本大震災3周年追悼式」において、

天皇陛下は“国民皆が心を一つにして寄り添っていくことが大切と思います”
というお言葉を述べられました。
この“寄り添っていく”という言葉こそが、今までがそうであったように、
これからにおいても、我が国の在り様の基本とすべき“道”ではないでしょうか。
いうまでもなく我が国は、四方八方を海に囲まれ、高温多湿のモンスーン気候のなかで
春夏秋冬の四季に恵まれ、そして同時に地震や台風や豪雨や洪水、さらには火山爆発
という自然災害と背中合わせの脅威にさらされる風土に根付く国です。
自然を恐れ、そして同時に自然を敬うという、共生共存文化が根付く国でもあります。
つまり、我が国は世界のどこの国もがうらやむ調和エネルギーが充ちている国なのです。
例えば、世界で創業200年以上の企業は5,586社あると言われていますが、
このうちの半分以上の3,146社が、日本の老舗企業です。
地域と寄り添っていく、社員とその家族と寄り添っていく、お客さまと寄り添っていく、
そして関連会社のすべてと寄り添っていく。この寄り添っていくという在り様こそが、
調和エネルギーの源であり、そこには資本主義の限界に縛られた<善・悪>等の二元論に
基づく競争原理が優先するシステムが機能している世界は存在していないのです。
かつて業を興すことを支援する銀行という、文字通り名が体を顕した銀行がありました。
企業の発展に寄り添っていく銀行の、一つの在り様でした。
いまこそ世界に向けて、日本の調和エネルギーを発信していくときではないでしょうか。


2014年 4月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2014年1月

『ご挨拶』

昨年、56年ぶりのオリンピック夏季大会が東京に決まった。

おそらく2014年の今年から、“オリンピックを成功させよう”という
かけ声のもとに、2020年のギリギリまで、オリンピック関連施設の
建設ラッシュが続くことは間違いない。同時に様々な公共インフラ整備や
拡張が活況を呈することだろう。前回1964年の東京オリンピックでは、
オリンピック終了後の10年間(1964年〜1974年)で、
総人口が1,300万人も増えたのである。オリンピック総経費は、
1兆400億円だった。社会資本を充実し、民族精神を高揚させて、
高度経済社会へ相転移するための「播種」としては、東京オリンピックは、
ある種の「神風」だったに違いない。翻ってみて、2020年に開催される
夏季大会東京オリンピックでは、オリンピック終了後の
10年間(2020年〜2030年)で、総人口が860万人も減少する、
と予測されているのである。いわゆる「少子・高齢化社会」が本格化
するときである。2020年東京オリンピック開催予算は7,340億円、
と言われているが、お役所仕事で予算通りにできたためしがない。
今度のオリンピックは、経済発展ための引き金にはならないかもしれない。
せめて私たちができることは、当初予定されている7,340億円の予算が
闇雲に膨れあがってしまう事態に警鐘を鳴らし続けることではないだろうか。
そして2020年東京オリンピックが、たとえば観光立国日本として、
地方を巻き込んだ新しい国のカタチを築く礎になって欲しいものである。

2014年 1月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2013年1月

『ご挨拶』

“文明の成熟と人口減退社会の訪れは、
人口と資源、あるいは人口と環境などの様々な側面で、
日本社会が、均衡状態に立ち至ったことを意味する”と鬼頭宏氏は、
彼の著書「2100年、人口3分の1の日本」で述べている。
経済学者シュンペーターは、均衡状態とは沈滞した社会を意味する、
と「経済発展の理論」の中で説いている。
沈滞した社会を新たに発展させる役割を担うのは起業家であり、
その起業家たちがイノベーションを実行し「創造的破壊」をするのである。
世界に先駆けて少子・高齢化と人口減少社会の先頭に立つ日本は、
美しい環境づくりを21世紀イノベーションとして、世界の人々が羨むような
「美しい国づくり」を目指す絶好の機会とも言えるのではないだろうか。
出生率が下がり人口増加が抑制されたのは、我々人類が潜在的に有している、
“自動調整メカニズム”が無意識のうちに働いた結果ではなかろうか。
財政的にも効率がよく、環境負荷の小さなライフスタイルを、
もう一つ進んだ次元で調和させた社会。
それは経済成長を通じて量的拡大を求める大量消費社会ではなく、
精神的な豊かさや生活の質を大切にする未来社会の姿ではないだろうか。
少なくとも、その未来社会は日本に遅れて「少子・高齢化社会」が
訪れることが約束されている中国やインドのよきモデルとしての
未来社会であるべきではないだろうか。


2013年 1月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2012年1月

『ご挨拶』

日本経済新聞(2011/06/25)によれば、
中国は2050年をメドに標準的な原発を400基以上稼働させる、
長期エネルギー構想を発表したという。考えてみれば、我が国は、
人口1億2千万人の電力需要を賄うために54基の原発を
建設し稼働させているのである。人口13億人を超える中国の電力事情を
賄うために400基の原発を必要とするのは、あたりまえといえば、
あたりまえのことだろう。言うまでもなく、
我が国は中国に建設される原発の風下に位置する国である。
中国に建設された原発の一基にでも事故が発生すれば、事故原発から飛散する
放射性物質は偏西風に流され、黄砂と共に我が国の全域に到達する。
福島原発の事故により、我が国の世論は“脱原発”へとエネルギー施策の転換を
要求している。しかし原発の問題は、我が国だけのローカルな問題ではなく、
グローバルな観点からとらえざるを得ない問題ではないだろうか。
我が国が有する原発建設や維持メンテナンスや安全対策などのノウハウを、
“脱原発”という大義名分で枯渇させるべきではない。
少なくとも、中国の長期エネルギー構想に対して、技術支援、経済支援、と
あらゆる支援の手をさしのべていくべきではないだろうか。
過去の歴史を紐解いてみるまでもなく、日中間の友好関係を築き上げることが
東アジア、ひいては環太平洋社会の安寧への道ではないだろうか。


2012年 1月 吉日

吉田篤生 会計事務所
所長 吉田 篤生

2011年1月

『ご挨拶』

高齢化社会と多様化社会は同じベクトル上にあるという。
なぜなら、“人間の若さは一般に社会を均質化し集団化させる条件であるが、
老いの経験は、ただそれだけで、
すでに個人の運命を多様化し、個別化する方向に働くからである”と山崎正和は、
彼の著書「柔らかい個人主義の誕生」で述べている。
20歳の青年は、誰しも同じように性的に成熟し、体力の点で生涯の頂点にあり、
配偶者の獲得と生計の自立を目指すという共通の課題を抱えているが、
老年が抱える課題は一人一人異なり、60歳で衰弱の域に入る人間もいれば、
80歳で矍鑠(かくしゃく)と活躍している人物もいる。
20世紀末、組織に全面的に依存していた個人のアイデンティティが
落ち着く先を求め、さまよい始めて、はや10有余年。
人間とは“その人が持っている関係の総和である”と内山節は、哲学した。
2011年は“関係の総和”を今一度、問い直し、見つめ直していく年にしたいものである。

引用文献:「柔らかい個人主義の誕生」山崎正和著/中公文


2011年 1月 吉日

吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生

2010年1月

『ご挨拶』

我が国は世界でも類をみない、すばらしい風土資源を有する国です。
四方を海に囲まれ、その海から立ち昇る水蒸気が3,000m級の山々にぶつかり、
雨となり森に注がれ、川となり、大地へ水を分配しながら海に還り、
再び水蒸気となって昇っていくという循環が日本のどこででも行われています。
人間の経済活動が、世界的な資源枯渇を招いている地球上において、
我が国は、国土面積の66%の森林率を保持し、人工林に限って言えば、
世界の森林資源の12分の1を有するという森林資源大国なのです。
地球温暖化防止策の切り札として森林のCO2吸収力が注目されています。
限りある化石エネルギーに代わる持続可能なエネルギーとして、
太陽エネルギー、そしてバイオマスエネルギーが見直されようとしています。
アーサー・C・クラークの「2010年宇宙の旅」は、ボーマン船長に
“Something Wonderful(何か素晴らしいことが起きる)”という
言葉を託して幕を閉じた。そして、その2010年がやってきた。
少なくとも私たち日本人は、風土という再生可能な資源を有していることは
確かである。エネルギーと食料の自給率を高めることは可能ではないだろうか。
過去の歴史を紐解いてみても、エネルギーと食糧の自給率を高めた国が、
衰亡したという歴史を見聞したことはない。


2010年 1月 吉日

吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生

 
2009年1月

『ご挨拶』

福沢諭吉翁は『学問のすすめ』の冒頭で、
“天は人の上に人を造らず、人の下に人を造らず”と述べています。
但し、この言葉には続きがあり“天は人を平等に造ったが賢愚、貧富、貴賤の差は
現実に存在し、その差は、学ぶか、学ばざるかによって生じる”と述べています。
『学問のすすめ』がいわんとすることは、むしろ後者に重きがあるようです。
竹内靖雄氏は、著書「日本の終わり」の中で“高齢化社会の賢明な生き方”として、
 “これから起こる変化は、個人や企業が自分の利益を求めて冒険し、
競争する中から生じるのであり、官と政がお膳立てをして制度をつくり、
環境を「整備」してくれることで生じるのではない。
すでに「無能レベル」に到達している官と政に、これ以上、
仕事を増やして貰う必要はない。それよりは規制、その他の無用な仕事を
やめることが官に要求される最大の仕事であろう。
老化が進む社会では、こうした社会の皮下脂肪やコレステロールをそぎ落とし、
減量して、高齢者もできるだけ自立して働くことで老化の進行を防ぐのが
最も賢明な生き方であり、その覚悟さえ出来れば、21世紀の高齢化社会での
日本人の生活はそれほど悪いものではないはずである”と述べています。
私も、まったく同感である。“さらに学び続ける”という覚悟を新たにしよう。


2009年 1月 吉日

吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生

 
2008年2月

『ご挨拶』

      九気星によると、
      2008年は「戊子(つちのえ・ね)」の一白水気性の星盤になるそうです。
      中国の古典によれば、「戊は茂なり。物皆繁茂す」とあり、<茂る>意味だそうです。
      草木が繁茂し、そのため風通しが悪くなり、虫食いや葉枯れ現象が起き、
      内憂外患の気配が増す傾向にあるため、
      鎌や鉞(まさかり)のようなもので、思い切った剪定、枝切りや植え替えが必要とのことです。
      ま、占いは占いで、当たるか当たらないかは「八卦」の世界なのですが・・・。
      年賀状にも書いたのですが、
      「偽」という漢字で締めくくられた2007年は、いろいろな「偽」が飛び交った時代でした。
      個の意見の総体が「叡智」となるか、「衆愚」となるか、そしてそこに、
      「自動秩序形成システム」が機能するのか。「Web進化論」を著した梅田望夫氏の、
      ネット社会における玉石混淆問題への投げかけでした。
      しかし考えてみれば、古来、我が国には
      「誰も見ていなくても、お天道様が見ているゾ!」という
      八百万の神への敬いと畏れが、「暗黙の了解≒自動秩序形成システム」として、
     機能していたはずです。
      人間性悪説でいくのか、人間性善説でいくのか、大きな転機の年になりそうです。

     2008年 2月 吉日

      吉田篤生会計事務所
      所長 吉田篤生
2007年1月

『ご挨拶』

“ 時代は、スパイラルして変化する ”

30年前の1977年。「環境と変貌」をキーワードとする
“不確実で多様な社会への対応”が求められていました。
そして30年後の未来、つまり「今」。2007年がスパイラルしてきました。

キーワードは、同じく「環境と変貌」です。

しかし、このキーワードには“グローバル”という時代の大きさと、
“インターネット”という時代の速さが付加されています。より広がって高速化したのです。
スパイラルしたのです。
これまでの、過去30年間で起きたことが、これからの未来、
つまり10年の間に興りそうです。“ドッグイヤー”です。

国家間、そして個人間の欲望が対立を生み、国家も個人も自らの実体が、
個の“姿&カタチ”になって顕れてきそうです。
無心で無欲な人が生き残るでしょう。自らの位置を決めて、定めておけば、
激変する時代の動きを看取できるのではないでしょうか。

2007年 1月 吉日

吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生
2006年1月

『ご挨拶』

“生きている記憶(過去・知識)と生きている予測(未来・ビジョン)”

 新しい社会の幕明けの2006年を迎えました。
工業社会の原則や価値観はすでに破綻し、人の脳にある数十億の神経細胞が持つ、
ネットワーキング能力を中心とする 知識社会への変革です。

‘過去に経験、記憶した知識’と、‘未来を予測するためのビジョン’を、
現実の行動の中で創造的に対話させることが、キーポイントとなります。
創造的な知識とビジョンのネットワーク化に欠かせないものは、
ハードディスク上のビットやバイトの蓄積ではなく、人との縁を大切にする
≪信頼と誠実と尊敬≫
に導かれた、人間同士の対等な関係の構築に他なりません。
環境が激変する時には、人は多くの迷いが生じます。
そのような時、自分の判断の基準を、自分以外の全ての人々にとって有用なことか?
その人達の幸福に役立つか?という点に求めることが大切だと思います。
2006年 1月 吉日

吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生
2004年12月

『ご挨拶』
なにやら、ここに来て、時代がバタバタしてきたような気がします。
時代というものを、もし100万トンを越える巨大なタンカーに例えるとするならば、
10年前に方向転換した舵がやっと効きはじめて、船首の向きが
『新しい時代の景色』へ方向転換し終えた、という感じではないでしょうか。
舵は、確かに、10年前に『新しい時代』へきられていたのですが、
時代という巨大なタンカーの常として、ゆき足があるため、船首の先に
見える景色は、相変わらず『見慣れた時代の景色』だったのです。
かのP.F.ドラッカーは、彼の著書である「新しい現実」で、このような時代を見事に
言い当てていた。「歴史にも境界がある。しかし、その境界(新しい時代の景色)は
目立つこともなく、その時点(舵がきられたとき)では、特に気付かれることもない。
だが、ひとたび越えてしまえば社会的、政治的な風景が変わり、気候が変わる、
そして、言葉さえも変わる」と述べている。自衛隊がイラクのサマワへ派遣され、
経世会は会長不在のままである。ネット関連企業が、次々にプロ野球に参画している。
時代は変わったのである。それも変わって久しいのである。『新しい時代の景色』が、
突然あらわれた、といってあわてふためくことは、したくないものである。

2004年 12月 吉日

吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生
2004年 4月

『 ご挨拶 』
新年度がスタートしました。各種法律の改正等が急速に進んでいます。
すべては次の時代への転換のために必要な法律改正ではあるのですが、
問題の根はここにあります。次の時代への転換を望まない人たちもいます。
彼らにとっては各種法律の改正は不要であり、逆に、次の時代への転換を望む人たちには、
各種法律の改正は不可欠であるという事実です。
守旧派と改革派の2つの相反する「様」が渾然一体化している時代なのです。
公文俊平氏は、「長期波動で読む再生のダイナミズムによる60年長期波動説」を唱えています。
1945年の終戦を底値への終着点とした場合、2005年が天井値への出発点になるという。
「企業30年寿命説」も、考えてみればTOP企業に駆け上がるための30年と、終息、
もしくは事業転換を試みるための30年と、併せて60年周期で捉えることが大切な気がします。
果たして1945年からの15年間、そして1960年からの15年間に、社会の何が変わったか?
模索の15年、混乱の15年、改革の15年、発展の15年、そして再び、
模索、混乱、改革、発展・・・、と時代は巡ります。問題は一つだけ。経営者の皆様が、
いま、おやりになられている事業が、いったい「どの時代(位置)にあるか」という認識です。
多くの答えは過去にあり、そして未来に反映されます。しかし、現実は「今」でしかないのです。

2004年4月吉日
 
吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生
2003年12月

『 ご 挨 拶 』
はじめまして、このたび、私たち吉田篤生会計事務所は
新しくホームページを開設することにしました。
考えてみれば、高度情報化社会と呼ばれるようになってから、はや10数年。
年月の流れは、それこそ「光陰矢のごとし」以上の速さです。
ときには、その速さに目が眩む思いであります。
この10数年間、私は時代の流れを、行く先を注意深く見守ってきたつもりです。
この高度情報化社会において、職業会計人としてどのように対応していけばいいのだろうか
その一つの結論が、アクションが、ホームページによる情報発信でした。
いちど開設したホームページは、あたかも生き物としての振る舞いを見せ、
日々、更新し続けなければならないという宿命が前提です。
どこまで更新し続けることができるか・・・。その継続と革新こそを、私たちの慣いとして、
努力していく所存です。既関与先の皆様におかれましては、今まで以上の情報を、
このホームページより発信して参りますので、ご支援のほど、よろしくお願い申し上げます。
2003年12月吉日
 
吉田篤生会計事務所
所長 吉田篤生


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